改善しよう！禁煙編

喫煙はがん、脳卒中、心筋梗塞、慢性閉塞性肺疾患(COPD)などの様々な病気の危険因子になります。
禁煙すると数時間後には体に良い影響が現れ、約24時間後には心臓発作のリスクの低下がみられます。
今から禁煙に取り組んでみませんか？

1. タバコは全身に影響があります
2. タバコの害(紙巻きタバコ・加熱式タバコ・電子タバコ)
3. 受動喫煙のQ＆A
4. 禁煙のメリット
5. 主な禁煙方法

日本人が命を落とす最大の原因がたばこです。喫煙はがん、脳卒中や虚血性心疾患などの循環器疾患、2型糖尿病、慢性呼吸器疾患(COPD等)、歯周病など、多くの病気の危険因子です。

また、喫煙を始める年齢が若いほど、がんなどのリスクが高くなり健康への影響が大きくなります。若い頃からの喫煙は、生涯の喫煙本数が多くなるため、より病気にかかるリスクが高まります。

出典：「禁煙支援マニュアル（第二版）増補改訂版」（厚生労働省）（外部サイト）を抜粋して作成

また喫煙は骨密度の低下を進めるため、骨粗しょう症を介して大腿骨頚部骨折を引き起こす原因にもなります。タバコの煙は全身に影響を与えるため、大腸がんや乳がん、認知症など多くの病気がタバコと関係している可能性があります。
詳しくはリンク先をご覧ください。
e-ヘルスネット喫煙者本人の健康影響（厚生労働省）（外部サイト）

タバコの煙には、ニコチン、タール、一酸化炭素などの5000種類以上の有害物質を含まれています。

タバコの害はタバコを吸う人と吸わない周囲の人の両方に影響を与えます。吸わない周囲の人を巻き込む『受動喫煙』は、特に妊婦や子どもが受ける影響は大きいです。「加熱式タバコ」も「紙巻きタバコ」と同じように『受動喫煙」が起こります。

また電子タバコについても厚生労働省、呼吸器学会からそれぞれ見解が出ており、電子タバコが健康被害を起こす恐れがあることを否定できない、という内容になっています。詳しくはリンク先をご覧ください。

参照：厚生労働省　電子たばこの注意喚起について（PDF：310KB）

　　　日本呼吸器学会　加熱式タバコや電子タバコに関する日本呼吸器学会の見解と提言（外部サイト）

Q：ベランダでタバコを吸っているので、周りの人に害はありませんよね？

A：ベランダでタバコを吸っても周りの人にも害があります。

タバコを吸った後の喫煙者の服や髪の毛には、目に見えない有害物質が付着しています。これをサードハンド・スモーク（残留受動喫煙、三次喫煙）といいます。　タバコの臭いがするというのは、サードハンド・スモークの被害を受けていることとなります。

Q：空気清浄機の近くでタバコを吸っているので、周りの人に害はありませんよね？

A：空気清浄機では、タバコの有害物質を除去できません。

タバコからは有害な粉じん（タール、ヤニ等）と、ガス（一酸化炭素等）が発生します。空気清浄機は、粉じんの除去性能が低い上に、有害なガスの除去が全くできないので、受動喫煙は防止できません。

Q：加熱式タバコに変えたから、家の中で喫煙しても、周りの人に害はないですよね？

A：加熱式タバコを吸った後の部屋には、有害物質が検出されています。

加熱式タバコでも、周りの人の健康へ悪影響を及ぼす可能性があります。

参照：すこやかライフ（独立行政法人 環境再生保全機構）（外部サイト）

　　　禁煙のすすめ（日本呼吸器学会）（外部サイト）

「長年タバコを吸っているから、今さら禁煙しても・・・」なんて思っていませんか？今すぐタバコをやめる事で、以下のような効果があります。

・朝の目覚めがよくなる
・年間　約22万円の節約になる（1日1箱(600円)喫煙した場合）
・ご飯が美味しくなる

禁煙してから・・・
　 数日後：味覚や嗅覚が回復し、歩くのが楽になります。

　 2週間~3か月後：心臓などの循環機系が改善します。
　 1か月後~9か月後：咳や息切れが改善します。体力が向上し、スタミナが改善してきます。
　 2年~4年後：虚血性心疾患や脳梗塞ののリスクが低下します。
　 5年後~9年後：肺がんのリスクがタバコを吸い続けたときに比べ、明らかに低下します。
　 10年後~15年後：様々な病気にかかるリスクが非喫煙者と同レベルに近づきます。

• 自分で頑張る
• ニコチンガムを使う
• ニコチンパッチを使う
• 禁煙外来を利用する（禁煙外来については「禁煙を考えている方へ」をご覧ください。）

自分にあった禁煙方法を探しましょう。また各保健福祉センターでも禁煙相談も実施していますので、お気軽にご相談ください。
参照：主な禁煙方法(西宮市)（PDF：1,520KB）　

禁煙以外の改善方法については、「生活習慣病予防」をご覧ください。

このほか、定期的に健康診断を受け、ご自身の体の状態をチェックしましょう。自覚症状がある、もしくは健康診断で「治療が必要」に該当した項目があれば、早めに医療機関へご相談ください。